■日本感染症学会の緊急提言について
新型インフルエンザに関して一般医療機関に対して日本感染症学会は次のような提言を行っています。一般の方にも参考になると思いますので引用します。
この提言に関しては必ずしも全面的に賛成しているわけではありませんが貴重な文章ですのでさわりの部分を引用します。是非全文を読んでください。
http://www.kansensho.or.jp/news/090522soiv_teigen.html
引用始まり
日本感染症学会緊急提言
「一般医療機関における
新型インフルエンザへの対応について」
日本感染症学会緊急提言
「一般医療機関における新型インフルエンザへの対応について」
〜（社）日本感染症学会・新型インフルエンザ対策ワーキンググループからの提言〜
平成21年5月
先日、メキシコ共和国に端を発した新型インフルエンザ、swine-origin influenza A（H1N1）（S-OIVと略す）に罹患・発病した日本人が成田空港の検疫で複数名発見され、さらに5月16日以降、渡航歴のない関西居住の高校生から多数の感染発病者が発見されるに至り、わが国国内での感染の拡大・流行が強く懸念されています。また、WHOもフェーズ6の流行段階の宣言を検討しています。今回のS-OIVが感染力・伝播力は強い一方で、発症時の臨床的重症度は季節性インフルエンザ（seasonal influenza）と同程度ではないかと楽観視する意見も強まっています。しかし、米国CDCが中心となってまとめた米国カリフォルニア州内の4月15日から5月17日までの流行状況の報告では5％以上の例が入院し、その1/5（全体の1％）はICUで治療を受けたことも明らかにされております。これをわが国に当てはめると、毎年の季節性インフルエンザと同様に1,000万人以上がS-OIVに感染した場合、短期間に10万人以上がICUに入院することになります。このことからも感染症を専門とする本学会の立場からは、S-OIVは現時点でも軽症であると言い切ることはできません。さらに、今秋以降は1968年の香港かぜ以来の大流行が起こる可能性は極めて高くなると多くの専門家が考えています。
本年2月17日に厚生労働省が発出した「新型インフルエンザ対策ガイドライン」は高病原性鳥インフルエンザを想定したものであって、しかも水際撃退作戦を想定したいわば行政機関向けといえるガイドラインであり、今回の新型インフルエンザが実際に流行して蔓延する際には、一般医療機関における対応は当然異なってしかるべきです。医療者、特に臨床医におかれましては予想される状況を正確に把握して適切な対策に務めていただきたく、日本感染症学会・新型インフルエンザ対策ワーキンググループから以下の提言をいたします。
内容
(1)過去の我が国における新型インフルエンザ流行の実態から学んでください
(2)新型インフルエンザは、いずれ数年後に季節性インフルエンザとなって誰でも罹患しうる病気です
(3)新型が流行すると青壮年層の被害が甚大となるのには理由があります
(4)流行初期から一般医療機関への受診者が激増します
(5)重症例にはウイルス性肺炎よりも細菌性肺炎例や呼吸不全例が多く見られます
(6)一般予防策ではうがい、手洗い、マスクが効果的です
(7)医療従事者の感染予防にはサージカルマスク、手洗い等が効果的です
(8)全ての医療機関が新型インフルエンザ対策を行うべきです
引用終わり
以下長文のため略しています。
全文はこちらで見ることができます。
http://www.kansensho.or.jp/news/090522soiv_teigen.html
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